公益社団法人 住宅リフォーム・紛争処理支援センターは、住宅相談業務の基礎資料として活用するため、2018年度に「室内空気中の健康に影響を及ぼす可能性のある物質に関するデータの収集・分析事業」を実施しました。この事業は、厚生労働省が新たに検討中の、新築住宅における改定指針案に関する室内空気中化学物質の実態が、十分に把握されていない状況を鑑みて行われたものです。
　山口教授はこのたび、当事業を指導・アドバイスする「シックハウスの専門家による検討会」の委員として活動し、報告書を作成しました。
　今回は、2018年6月から11月まで戸建61戸、賃貸アパート20戸、分譲マンション19戸の新築住宅計100戸のデータを取りまとめ、今後のシックハウス対策に関して有益な情報を得ました。